新築を立てる際は土地を購入する人がほとんどですが、意外に水道配管や埋設状況を確認していない人は多いです。
水道関係の設備はあって当然という概念が強いため、確認の意識がない人が多いと考えられます。
ですが、土地によっては問題を抱えてしまうケースも珍しくないため、しっかり確認をすることが望ましいです。
■水道管や埋設管は説明を受ける
土地の売買契約を交わす場合、宅地建物取引士が重要事項の説明を行います。
その時に本管や配水管などの前面道路の埋設管、自宅へ引き込むための引込管や給水管の説明、それらの配管の位置や口径を教えてもらいます。
基本的に水道局で取得可能な水道工事の図面などと照らし合わせて説明を受けることが多いです。
ですが、大半はこの程度で説明が終わってしまい、すでにある水道管の口径で十分な設備なのか、管の材質に関する問題、配管の老朽化、耐震性への配慮などの説明はほとんどないでしょう。
行政や水道事業者から受けた指導や規定がある場合は説明されますが、工事費用など具体的な説明はありません。
また、水道の引込管がない土地では新たに工事が必要という説明があります。
もしものことを考えて工事費なども詳しく確認しておくと良いでしょう。
■引込管の口径について
一般住宅の引込管の口径は、13mm、20mm、25mmなどの種類が存在し、かつては13mmが主流でした。
しかし、現在の生活で13mmは水圧不足かもしれません。
もしキッチンやバス、トイレ、洗面所などの水回りのうち、2箇所以上で同時使用した場合、水圧が落ちてしまう経験はないでしょうか。
タンクレストイレであっても、水圧が落ちれば上手く流れない事態も発生しています。
そのため、一般的な住宅を建てる場合は、20mm以上のものが望ましいです。
土地によっては引込管の口径が13mmのところもあるので、快適さを重視する場合は新たな工事も検討が必要と言えます。
ただし、引込管の口径は自治体や水道業者、水栓器具の数などで定められている場合もあるので、引き直しができるのか、工事にはどのくらいの費用がかかるのか確認しましょう。
