自由設計・注文住宅の意味と現場監督の力量について
■自由設計・注文住宅の意味を理解しよう
新聞などの折り込みチラシには、よく住まいづくり関連のチラシが同封されており、「自由設計・注文住宅」と記載されていることがあります。
しかし、内容を確認してみようとすると、チラシには詳しい仕組みが公表されていない、メーカー独自工法(クローズト工法)となっていることが多いです。
部屋のサイズや壁をつくり位置、天井の高さなど、一定の設計にはルールがあります。
その中で自由設計・注文住宅というものは、本来の注文住宅とは異なる意味を持つのです。自由設計・注文住宅 メリット・デメリット
では、住宅工法について少しご紹介します。
・クローズト工法
細かい仕組みが公表されていない、メーカー独自の工法で、他社では扱うことができません。
・オープン工法
誰でも扱うことができるように細かい仕組みが公表されている工法です。
プラファブ工法や2×4工法、木軸在来工法などはよくある工法ですが、ハウスメーカーでは独自の工法を持っています。
この工法をクローズト工法と呼びます。
■施行管理者の力量を推測する
ハウスメーカーや工務店では、工事を発注する時にたくさんの協力業者に依頼をすることが多いです。
基礎屋や大工、左官屋、塗装屋、内装屋など、約20業者にお願いします。
各協力業者が工程の流れに沿って工事入りするのです。
その流れをつくっているのが現場監督、つまり施行の管理者になります。
会社のパンフレットに立派なことが書かれていても、作業効率や家の出来栄えは全て現場監督の力量によって左右されるものです。
また、現場監督によっては1つの現場だけにとどまらず、1人で15～20戸の現場を掛け持ちさせている会社もあります。
そうなると細かいところや手間のかかるところには目が行き届きにくくなります。
なので、システム化する仕上げや、ユニットの使用にこだわりがちです。
しかし、建物は人の手を借りての一品生産なので、現場監督の力量はとても重要となります。
家づくりに関わる施主は、この点の見極める力も必要と言えるでしょう。
住まいは完成してからの住み心地や将来のメンテナンスも視野に言えなくてはなりません。
短い寿命の家づくりにならないように、気になる点は施行する会社へ質問、そして相談して家づくりを行いましょう。
