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震災後の住宅に関する意識変化について

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震災後の住宅に関する意識変化について

注文住宅案内サイトのハウジングナビの調査によると、住宅建築を控えている顧客の意識が東日本大震災以降に大きく変化したことが分かりました。
特に家そのものに対する思いに大きく変化があったようです。

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3月11日の震災以降、家に対する思いの変化があったかという質問に対し、「はい」と答える割合が翌月4月の調査で8割以上もありました。
特に多かったのが家の耐震性に関する考え方の変化で、家を建てる際に耐震性を重視する傾向がかなり強まったようです。

住宅購入は一生に一度の大きな買い物とも言えるので何度も建て替えるということは現実的ではなく大きな地震が来たとしても住み続けられる家をつくるということは非常に大切なことです。
また、他の予算を削って費用をかけてでも地盤調査の重視および地盤改良を重視して家づくりをしようと考える購入者も増えています。

また、全国的な節電要請や計画停電の実施などの影響で通風、採光に関する意識も高まってきている傾向にあり、意識に変化があった人の割合は8割になっています。
具体的には、部屋の採光効率を良くさせることで節電可能な間取りを考えたいという意見や、冬は日光が当たって暖かく、夏は風通しの良い涼しい家にして節電が出来るようにしたいという意見が目立ち、節電への意識も高まっていることが分かります。

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家づくりに関していうと、震災前に多くの人から一番重視されていたのが「間取り」でした。
ですが、震災直後は意識が大幅に変わり、約9割以上の住宅建築予定者が「耐震性に優れた家」を支持しているようです。

また、「機密・断熱性」に関しても震災前の調査に比べて上位に入ってきており、計画停電等の影響による節電意識が住宅建築にの考えにも影響してくるようになったことが分かります。

一方で以前の調査より上位に上がってきた特徴的なものとして「アフターサービス」が挙げられています。
たとえ初期投資が高くついてもメンテナンスコストを含めて総額で考えていく必要性や、災害が起こった時でもすぐに対応してくれるサービス提供など目先の安さだけに惑わされずに長いスパンで見たコスト視点を持つことが大切だと考える人が増えてきています。

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